英ポンド/円相場は、155~157円水準で保ち合う展開になっている。5月17日には一時156.07円まで値位置を切り上げるも、年初来高値(156.77円、5月13日)更新には至らず、その後はポンドサイド主導で上げ幅を削る展開になっている。
5月22日にはイングランド銀行(英中央銀行)金融政策委員会(MPC)議事録が公開されたが、引き続きキング総裁、マイルズ委員、フィッシャー委員の3人が資産購入枠の拡大を主張していたことが確認された。金利据え置きは全会一致となっており、特に意外感はない。一方、21日に発表された4月インフレ率は前年同月比+2.4%となり、7ヶ月ぶりの低い伸び率に留まっている。燃料コスト低下の影響が大きいものの、イングランド銀行が先週インフレ率見通しを引き下げたのに沿った数値であり、追加緩和の余地が拡大したとの評価も可能である。4月小売売上高が前月比-1.3%と大きく落ち込んでいたこともあり、23日に発表される1~3月期国内総生産(GDP)の数値によっては、改めてポンド安圧力が強まる可能性もある。もっとも、マーケットでは速報値の+0.3%からの上方修正を予測する向きが多く、逆にGDP発表後はポンド相場の反発を予測する向きが多い。
一方、22日に開催された日本銀行・金融政策決定会合であるが、2年でマネタリーベースを倍増させる方針を再確認した上で、長期国債の買い入れオペについて「弾力的な運営」を行っている方針を示した。金利低下見通しに自信を示しており、マーケットはやや円売り反応を示している。対ドルで円安圧力が強まり易い地合が続いていることもあり、緩やかなポンド高・円安傾向が維持される見通し。
今後1週間の予想レンジは、154.00~157.00円。